ZEH-M(ゼッチ・マンション)ってなに?
消費エネルギー「ゼロ」を目指した省エネマンションのことです。
ZEH-M(ゼッチ・マンション)とは、断熱性能を大幅に高め、高効率設備の導入により、
快適な室内環境を保ちつつ大幅な省エネを実現(省エネ基準比20%以上削減)。
その上で再生可能エネルギーを導入し、
共用部を含む住棟全体の年間の一次エネルギー消費量の収支を
ゼロにすることを目指したマンションです。
〈ZEH-M〉の概念図 ※出典:経済産業省 資源エネルギー庁(集合住宅におけるZEHロードマップ検討委員会)
自動車のようにガソリンで走る自動車が当たり前でしたが、
今では環境への配慮、技術の革新が進み、
ハイブリッド自動車や電気自動車が普及しつつある世の中になってきています。
その時代の考えが、住宅業界にも普及しはじめたのです。
今後はZEHを含む、環境にも家族にも優しい住まいがスタンダードになることでしょう。
一般仕様のマンションと比べ、ZEH-Mでは天井部分全面に断熱材を施しています。
より外気の影響を受けにくく、湿度ムラのない、年中快適な住空間を実現しています。
断熱性能の高い住まいは、「冬暖かく夏涼しく」身体にやさしい仕様。
窓まで高断熱仕様にする必要はあるの?
外気に直接触れるガラスは高断熱仕様にすることで
室内温度も空調費用も大きく変わります。
窓の断熱性を高めるため特殊金属膜(Low-E 膜)を施した「Low-E 複層ガラス」を採用しています。
優れた断熱効果で冬は暖かく、夏は冷房効率に貢献し、省エネ効果を発揮します。
室内の温度変化を抑え快適な空間と優れた断熱効果で結露の発生を抑制する効果もあります。
ZEHの断熱仕様は本当に暖かいの?
リビング・ダイニングの室温を18℃以上に保ち
部屋の隅々までムラがなく均一に暖かくできます。
住む人の健康が家の中の温度と関係があることをご存知でしょうか?
健康のリスクを考えると、一年を通して温度差の少ない空間で生活することは重要です。
ZEH仕様では寒い冬でもリビング・ダイニングを18℃以上に保つことが可能で、
天井から床まで温度のムラを無くし、ご家族が快適に生活できる空間をご提供しています。
エネルギーを上手に使う「高効率設備」。
エネルギーの消費を抑えると地球温暖化の原因である温室効果ガスの排出を抑える事にも繋がります。
住戸内のダウンライトと共用部の照明には、
長寿命で優れた省エネ性能のLED照明を採用しています。
洗面化粧台の蛇口には、吐水口が引き出せる水栓を
設置しています。また、節湯のできる水栓です。
センサーが人の動きを感知してあかりをON/OFFするので快適・便利。 消し忘れを防止して節電に役立ちます。
生活しているだけでCO2がでるの?
世界の中でも日本は家庭から出る温室効果ガスは意外に多く、
CO2排出量の改善を求められています。
CO2排出量が世界5位の日本は、2030年までに、
2013年度比で温室効果ガスの排出を26%削減し、2050年には80%削減する目標を掲げています。
その中でも、家庭内のCO2の排出量は年々増え続けており、
特に集合住宅を含む家庭部門は、約4割の削減が求められているのが現状です。
約39.3%
削減
これは
杉の木 56本が1年間に
吸収するCO2の量
に相当します。
※1.表示の一次エネルギー消費量は、☆☆に対しての増減割合となります。
ZEH-Mは特別なマンションなの?
日本政府はZEH-M普及に向けた取り組みを本格化。
今後、CO2排出量を抑える住まいがスタンダードになります。
経済産業省資源エネルギー庁は、中長期エネルギー需要見通し(エネルギーミックス)の着実な実現に向け
2030年までに新築住宅の平均でZEHを実現するという政策目標において
集合住宅を位置づけると共に「集合住宅におけるZEHの定義」を定めた上で、
ZEH-M普及に向けたロードマップを策定しました。
※1 建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律(平成27年法律第53号)
※2 変更工事などにより、削減率は変更となる場合があります。
※1.表示の一次エネルギー消費量は、☆☆に対しての増減割合となります。
[出典]日本ERI株式会社「建築物省エネルギー性能表示制度のご案内」
穴吹工務店は、グループ一貫体制で培った技術、ノウハウ、実績、ネットワークを活かし、
強固かつ柔軟な総合力で、快適な住まいを提案し続けています。
その確かな品質は、皆さまから高い評価と信頼を獲得しています。
なぜサーパスマンションが
他社に先駆けてZEHに取り組めるのでしょうか?
その理由は、ズバリ「グループ一貫体制」だから。
自社でマンションを施工すると何が良いのでしょうか。2000年に施行された「住宅の品質確保に関する法律」により、
建物に不具合があった場合の責任企業は「売主」となっております。
つまり、施工を担当する建設会社と担保責任を負う売主が同じ会社だと、
責任の所在が明確でトラブルになりにくい仕組みになっているのです。
自ずと良質の商品提供を意識して施工できます。
また、建設会社としてのこだわりの品質確保や設計の自由度の高さといった面でもメリットがあります。