
ZEH
カーボンニュートラルな社会を目指して

ZEH
(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)
とは
消費するエネルギーを創ったエネルギーで補い、エネルギー収支0以下を目指す住まい。それがZEHです。
-
高断熱で
エネルギーを
極力必要としない -
-
高性能設備で
エネルギーを
上手に使う -
- エネルギーを創る
-
夏は涼しく、冬は暖かい住宅
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〈ZEH〉の概念図 ●出典:経済産業省 資源エネルギー庁(集合住宅におけるZEHロードマップ検討委員会)
ZEH住宅を建てる
3つのメリット
\PICK UP/

毎日をエコで
健やかに過ごせる暮らし
断熱性・省エネ性を追求し、
快適性を高める設備を導入
1 遮熱Low-E複層ガラス&樹脂サッシ
樹脂フレームとLow-E複層ガラスを採用することで、外気の影響を抑えて室内の温度を快適に保ちます。「樹脂窓」なら、熱損失を一般的な窓よりも約6割削減、家全体でも約3割削減できます。高い断熱性により結露の発生を抑制、さらに省エネ効果も期待できるため、エコで家計にも優しい住まいを実現します。毎日を快適に過ごしていただける、安心の断熱性能です。
(遮熱Low-E複層ガラス)




・条件選定日:日平均外気温の最低日2月24日/ 5〜6時/ 東京
・計算条件
【熱の流入出比率】解析No:00033●使用ソフト:AE-Sim/Heat(建築の温熱環境シミュレーションプログラム)/(株)建築環境ソリューションズ●気象データ:「拡張アメダス気象データ」2010年版標準年/(一社)日本建築学会●住宅モデル:2階建て/延床面積120.08㎡/開口部面積32.2㎡(4~8地域)「平成25年省エネルギー基準に準拠した算定・判断の方法及び解説Ⅱ住宅」標準住戸のプラン●躯体:平成28年省エネルギー基準レベル相当●窓種:アルミサッシ(複層ガラス(A8未満)
平成28年省エネルギー基準レベル相当(6地域)で建てた「平成25年省エネルギー基準に準拠した算定・判断の方法及び解説Ⅱ住宅」
標準住戸のプランにおける例で、AE-Sim/Heatによる計算結果より。
2 太陽光パネル
太陽光パネルを採用することで、エネルギーコストを大幅に削減でき、家全体のエネルギー使用量も大きく減らすことが可能です。さらに、環境に優しい省エネ効果も期待できるため、エコで家計にも負担をかけない住まいを実現します。毎日を快適に、そして持続可能なエネルギーで過ごせる安心のシステムです。

発電した電気を活用して
ムリなく光熱費が削減できます
-
もっと負担が増えるの?
電気料金は上昇傾向。燃料費の高騰などさまざまな要因により、電気代のさらなる上昇が予想されています。発電した電気を活用すれば、無理せず電気代を削減できます。
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さらに再エネ賦課金の負担も上昇中!
再エネ課金の単価は年々上昇しており、月々の徴収額は電気料金全体のおよそ1割にのぼる場合もあります。発電した電気を自家消費して電力会社から購入する電気を減らせば、再エネ賦課金の負担軽減にもつながります。
温度差の少ない住まいで
ヒートショックのリスクを低減
自宅内の寒暖差によって、
血圧が大きく変動
自宅内の寒暖差は特に冬場に血圧の大きな変動を引き起こし、ヒートショックなどの健康リスクを高める要因となります。ZEH住宅では優れた断熱性能により室内の温度差を小さく抑え、こうしたリスクを軽減。快適で安全な住環境を提供し、健康的な暮らしを支えます。
高断熱の住まいに期待できる
さまざまな健康効果
- 部屋間の
温度差を軽減 - 身体活動が
有意に増加
- 疾病・
介護予防に効果 - 健康寿命を
延命
- 健康診断の
数値を改善 - 身体の悩みを
低減
- 冷えを緩和、
夜間の目覚めも減少 - 睡眠の
質が向上
- 高血圧・動脈硬化
などのリスク軽減 - 医療・
介護費を軽減
●出典:国土交通省ホームページ「住宅と温熱環境と健康の関連」から
穴吹工務店の
ZEH住宅普及への取り組み
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ZEHの周知・普及に
向けた具体策●自社ホームページに、ZEHの取り組みを掲載。また各物件のホームページやチラシなどで掲載。
●各物件のホームページやチラシなどでZEHの具体的な仕様を写真や図案で紹介。
●モデルハウスの設置でZEHの理解を深める場を提供。 -
ZEHのコストダウンに
向けた具体策●太陽光発電などの設備は、発注先の一括化や工程の平準化によりコストダウン。
2025年までの
ZEH普及目標と実績
穴吹工務店の
ZEH普及目標と実績を公開
ZEH率(NearlyZEH含む) | 目標 | 実績 | |
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2020年度 | − | → | 0% |
2021年度 | − | → | 6% |
2022年度 | 90% | → | 92% |
2023年度 | 90% | → | 92% |
2024年度 | 90% | → | − |
2025年度 | 90% | → | − |